公務員試験の特徴は、課される科目の多さです。合格する上で大事なことは、無駄を省いて効率的に勉強することが大切になってきます。
そこで重要なことが、勉強しない科目を設定する、つまり捨て科目をつくることです。
今回は、教養試験の一般知識科目の捨て科目を見つけようという記事です。
そもそも、教養(基礎能力)試験の一般知識科目、全部やる必要があるのでしょうか？
結論から言うと、すべて取り組む必要はないと思います。
教養(基礎能力)試験の一般知識科目は、人文科学・自然科学・社会科学です。
人文科学は、日本史、世界史、地理、思想、文芸
自然科学は、数学、物理、化学、生物、地学
社会科学は、法律、政治、経済、社会、時事
に分かれます。
１０科目以上もありますね…。
教養試験における一般知識科目の出題割合は、
国家公務員(裁判所を含む)では、約33％(40問中13問)です。
地方公務員(地方上級)では、約50％が大半です。
つまり、教養試験における一般知識科目は１０科目以上もあるのに、出題割合は、国家公務員試験では約33％となることから、効率的な学習の観点からすると、
あまりやりすぎない方が良いのではないでしょうか。
ですが、一般知識科目にも魅力的な点はあります。
それは、「覚えれば得点になる科目」つまり、やれば得点になる科目です。
全て捨てては非常にもったいないです。
特に数的処理や文章理解で点数が伸びない方は、一般知識科目に力を入れて取り組むと良いです。
では、すべてはやる必要はないと思うけれど、どの程度選択すればよいのでしょうか？
数的処理や文章理解の得意不得意にもよりますが、
人文科学と自然科学は、計１０科目中５科目を目安に選択すると良いです。
数的処理、文章理解のどちらかで点数が取れない方は６科目選択が目安です。
私を含め私の周りの多くの合格者が、
人文科学と自然科学から4～6科目選択していました。
ちなみに私ですが、5科目選択しました。
内訳は
人文科学→日本史、地理、思想
自然科学→化学、生物
です。
国家公務員は、数学と文芸が出題されないため注意が必要です。
地方公務員も数学と文芸も出題される自治体はあまり多くはありません。
ここ数年で数学や文芸を出題しない自治体が増えています。1、2年前の過去問では出題されていたのに今年は出題されないといったケースもあるので、数学と文芸は、捨て科目にするのが無難でしょう。
次に社会科学ですが、
専門科目で、政治学、ミクロ経済、マクロ経済、社会学、憲法、民法、行政法を勉強している方は、
法律、政治、経済、社会は、特に勉強する必要はありません。
なぜなら社会科学は、
社会科学 専門科目
法律 → 憲法、民法、行政法
政治 → 政治学
経済 → ミクロ経済、マクロ経済
社会 → 社会学
から出題されるからです。
時事は勉強する必要があります。特に国家公務員では３点分もあるため、捨て科目にしない方が良いです。
私の経験からすると一般知識科目は、本格的に勉強し始める時期を、２月以降の直前期に設定することをおすすめします。
あまり早くから勉強し始めてしまうと忘れてしまいます。
一般知識科目は、短期集中型で頭に叩き込みましょう。
