公務員試験には様々な試験種があり、その試験種ごとで勉強しなければらない科目が異なります。
一つの試験種一本に絞って勉強をするなら、その試験で課される科目を調べ、勉強をすればいいわけですが、併願を考えている人の場合は大変です。
併願する試験種全ての科目を調べることから始まり、それぞれの試験種で共通する科目、その試験種でしか課されない科目を分析する必要があります。
また、配点が大きい科目や少ない科目なども調べ、重点的に勉強する科目も絞ることが求められます。
今回は、私が作成した、代表的な公務員試験の科目早読み表をご紹介したいと思います。ぜひこの表を活用し、皆さんの学習計画等にお役立てください。
教養試験試験科目早読み表
※過去の試験で出題された科目数を参考に表を作成しています。年によって出題数が変わりますので、その点はご留意ください。
※表のB日程市役所とC日程市役所は、StandardⅠを掲載しています。
表の太枠で囲まれている部分は、必須回答科目を表しています。
教養試験は、特別区I類と地方上級関東型を除いて、出題される全科目が必須回答科目です。
併願する試験種の科目を見たとき、出来るだけ重複している科目を選択し勉強するように心がけると、効率的に学習を進めることができます。
逆に１つの試験種だけしか課していない科目であり、かつその科目が必須回答科目でないならば、必ずしも勉強をする必要はありません。
各試験種の詳細な科目選択方法は、下記の記事をご覧ください。
国家公務員
地方公務員
専門試験試験科目早読み表
※過去の試験で出題された科目数を参考に表を作成しています。年によって出題数が変わりますので、その点はご留意ください。
※表のB日程市役所とC日程市役所は、StandardⅠを掲載しています。
表の太枠で囲まれている部分は、必須回答科目を表しています。
専門科目は、地方上級全国型とA日程市役所、C日程市役所を除いて、回答する科目を選択する必要があります。
併願する試験種の科目を見たとき、出来るだけ重複している科目を選択し勉強するように心がけると、効率的に学習を進めることができます。
逆に１つの試験種だけしか課していない科目であり、かつその科目が必須回答科目でないならば、必ずしも勉強をする必要はありません。
例えば、国税専門官と財務専門官で課される商法です。
商法は、国税専門官と財務専門官以外の他の試験種では課されません。
商法は財務専門官でも課されていますが、そもそも国税専門官と財務専門官は、同じ国家専門職試験として同日に筆記試験が行われるため、併願することができません。
つまり、商法は１つの試験種でしか出題されないため、コスパがあまり良くありません。
配点が高いのであれば勉強する必要が出てきますが、配点も低く目です。
この表から商法は、捨てて良いことが分かります。
各試験種の詳細な科目選択方法は、下記の記事をご覧ください。
国家公務員
地方公務員