直前期に入り、学習が進むにつれ、未習の試験科目が徐々に減っていきます。超直前期になれば、試験で出題されるほぼすべての科目に手をつけている状態になってくるでしょう。
直前期において、ある程度の主要科目の学習が進行してきた頃、学習の合間にぜひ試していただきたい作業があります。
本番で何点取ることができそうか科目シュミレートしてみることです。
本試験において科目ごとにそれぞれ何点中何点取ればいいのか、そしてトータルで何点取れれば合格できそうか、一度確認してみると今の自分の立ち位置が分かり、自分が力を入れるべきポイントが見えてきます。
私自身も、超直前期において教養科目で何点、専門科目で何点取れれば、合格できそうかシュミレーションしていました。
今回は、裁判所一般職を例に、合格シュミレーションをいくつかのパターン分けをして分析していきたいと思います。
基礎能力試験 シュミレーション(裁判所一般職)
基礎能力試験の合格安全圏は大体、7割以上でしょう。しかし、あくまで安全圏ですので、目標点数としての位置付けとします。
専門科目、面接試験や専門記述で平均以上の点数を取ることができれば、基礎能力試験で6割の点数でも合格できることは確かです。
目標は少々高めに設定しましょう。
今回は、私の本番の点数とともに、数的処理が苦手な方の場合、英文が苦手な方の場合の例も併せて掲載させていただきました。
下記はあくまで１つの目安ですので、何が何でもこの点数を取らなければ合格することができないということは全くありません。
本番の試験難易度によって当然変わってきますし、専門科目で点数を稼ごうと考えている方は、20点代前半に設定してみるのも手かもしれません。
ただ忘れていただきたくないのは、目標とする点数を設定することが目的ですから、シュミレーションする際の点数は、高めに設定して下さい。
専門科目試験 シュミレーション(裁判所一般職)
専門科目は、教養科目と比較して、1問の点数が1.333…倍と比重が大きくなっています。
なぜなら、配点比率が教養択一試験40問全体で２、専門択一試験30問全体で２と同じだからです。(ちなみに配点比率は、教養論文と憲法論文はそれぞれ１、人物試験は４です。面接の比重が大きいですね。)
そのため、専門科目で正答数を増やすことが出来れば、グッと合格が近づきます。
例えば、教養科目で6割でも専門科目で7割取れていれば、合計点数は教養7割、専門6割よりも高くなり、さらに合格可能性が高まるわけです。
私の本番の点数とあわせて、経済系が苦手なケース、法律系が苦手なケースの１つの例を参考に掲載させていただきました。
捨てるべき科目は捨てるべき？
シュミレーションした上で、今後どの科目にどの程度、力を入れるべきか考えましょう。
数的処理が苦手でどうしても点数が伸びない方は、他の科目でカバーできるのであれば、数問は捨てる前提で最低限取っておきたい点数を分析しておくのも手です。
私は英文の点数が伸びず、試験直前まで苦手を克服しようとかなりの時間を費やしました。
その割に本番では、非効率な勉強だったと後悔しています。
英文の学習は、毎日コツコツやりはするものの、ほどほどにして、もう少し別の暗記系科目に学習の時間を充てていれば、コストパフォーマンスが向上したように感じました。
直前期において、どうしても伸びない科目がある方は、他の科目とも相談して、捨てることができるのであれば、いさぎよく捨てるべきです。
ちなみに私は、裁判所の場合、英文の最低1問、判断推理の１問は、読まずに捨てると決めていました。
なぜなら、時間が足りなくなるからです。問題文を読まずにと言うと語弊がありますが、パッと見た瞬間これは解けそうにない、時間がかかりそうと感じた場合、その問題は捨てて次の問題に移りました。
公務員試験は、満点を取る必要はありません。3割しか取れない科目があったとしても他の科目で9割取り、合計点数で7割取れてしまえば通ります。
また、教養科目が苦手でも専門科目で高得点が取れれば、問題はありません。裁判所一般職は、専門科目の1問の点数が教養科目の一問の点数の1.3333…倍です。
